医療関係者の方へ

医療関係者の方へ

当院は地域密着型の病院として、急性期病院・診療所等の各種医療機関や介護施設様と連携し、「地域完結型医療」の実現に尽力してまいります

病棟の種類

連携例

病態により様々なケースに対応できます。ソーシャルワーカーとご相談ください

A入院治療によって在宅復帰が可能になった場合
亜急性期医療から長期療養まで
B亜急性期で60日経っても医療必要度が高く、引き続き入院治療が必要な場合
亜急性期医療から長期療養まで
C入院治療により医療必要度が低くなったが、在宅療養が難しく、要介護度も高い場合
亜急性期医療から長期療養まで
D入院治療により一旦、医療必要度が低くなったが、在宅療養が難しいため、隣地介護施設に
  移ったが、急性増悪により緊急入院した場合
亜急性期医療から長期療養まで

受け入れ基準

当院では、下記のような疾患をお持ちの患者さまの受け入れを行っております。
術後の療養が必要な患者さまや、急性期病院に入院するまでもない急性憎悪などの亜急性期の患者様から長期に療養が必要な患者様まで、さまざまな患者様への対応が可能です。
受け入れ先病院をお探しの医療関係者さまは、まず当院地域連携室へご相談ください。

(1)ご入院受け入れ可能な疾患・状態
  • 1 急性期の治療を終え、引き続き治療が必要な方

    A)胃腸栄養・経鼻栄養が不可能なIVH患者
    B)慢性呼吸不全で頻回な吸痰、気管切開が必要な患者
    C)心筋梗塞後心臓病をお持ちの方
    D)脳血管障害・脊髄損傷後のリハビリを要する方
    E)パーキンソン病等の神経変性疾患患者
    F)その他

  • 2 軽度救急の方

    在宅療養後方支援病院として、24時間365日救急受け入れを行います
    (例 肺炎、脱水、心不全、呼吸不全など)

  • 3 在宅医療の継続が困難な方(長期療養)

    継続医療が必要だが、家庭の諸事情により在宅での医療が困難な方。

  • 4 短期集中リハ希望や特養への入居待ちの方

    集中的にリハビリを行うことで在宅生活を可能にいたします。また他施設へ入居待ちの方もご利用になれます。

(2)ご入院受け入れが不可能な状態
  • 人工透析の方で通院が不可能な方
  • 自傷行為や迷惑行為が極度に激しい方
  • その他

患者様のご紹介について

地域連携室に電話で入院ご相談
緊急依頼や転院のご相談は、地域連携室のMSWをお呼び下さい。TEL:092-595-0595 FAX:092-595-0610
電話・FAX・メールでお知らせいただく情報
1. 当院の担当科、医師氏名、受診希望日時
2. 貴院の医療機関名、住所、電話番号、医師氏名
3. 患者様の氏名(ふりがな)、生年月日、住所、電話番号
4. 当院の受診歴の有無

病病連携について

医療機関は機能により、高度急性期病院、急性期病院、地域包括ケア病棟、回復期リハ病棟、慢性期病院、療養型施設(2015年4月から)などに分類され、病状に応じた医療を行うようになっています。また今後は各医療機関が連携し、患者さんの病状に応じた適切な医療が受けられるような「地域完結型」を目指すこととなります。
当院では「在宅復帰機能強化加算」を申請し、急性期病院の受け皿機能を更に強化しております。また2015年4月には「地域包括ケア病床」に転換し、ポストアキュートを担う亜急性期病院として、更なる急性期病院との連携を強めていく予定です。

看護基準に対する在宅復帰率の要件

当法人では以下に示す在宅復帰率と見なされる退院先のうち、(1)~(3)の施設がございます

(1)在宅復帰機能加算を届けている療養病棟
(2)地域包括ケア病棟
(3)居住系介護施設(医療強化型老人ホーム)

(4)自宅
(5)回復期リハビリテーション病院
(6)在宅強化型の介護老人保健施設

在宅復帰機能強化加算とは?
病院から在宅復帰する機能を強化した病棟です
1)医療療養病棟で医療区分2・3の患者様が80%以上
  医療必要度の高い患者が中心です  
2)在宅復帰率50%以上・病床回転率10%以上
  病院で療養し、医療必要度が低くなりましたら、介護施設またはご自宅などで
  療養を継続していただくことになります
3)高度急性期病院(7:1)の在宅復帰率に入ります

病診連携について

病診連携の「病」は病院、「診」は診療所の意味です。つまり病診連携とは病院と診療所がそれぞれの役割、機能を分担し、患者様のためにお互いに連携しながら、より効率的・効果的な医療を提供することです。厚生労働省は、病院と診療所の機能の分担を政策としてあげております。
当院では「在宅療養後方支援病院」として、診療所が在宅医療を担当している患者様に対し、必要があれば後方ベッドとして入院を受け持ち、状態が安定したら診療所に再びお返しするといったサブアキュート機能を強化し、地域の診療所と連携するスタイルで在宅医療に取り組んでまいります。

在宅療養後方支援病院とは?
24時間、365日の救急受け入れを行います。特に契約者に対しては受け入れを義務付けられています。
1)緊急診療・緊急入院
  入院希望者(注)が肺炎・熱発などの急性増悪時された時、24時間365日受け入れます
2)在宅医療機関との連携
  診療所と診療情報を交換し、協働で在宅医療にあたります
3)地域包括ケア病棟の条件になっています
  (注)入院希望者とは緊急時に当院への入院をあらかじめ届け出している患者様です

地域勉強会について

当院では地域の医療・介護機関の皆様との連携を密にし、「WIN・WIN(共に勝つ)」の関係にすべく、定期的に勉強会を開催し、共に学ぶ機会を提供していきたいと考えています。

日本慢性期医療学会・武久洋三会長
池端幸彦副会長
日本遠隔医療学会・長谷川高志理事
元厚労省技官・秋野公造参議院議員
日本医療福祉クラウド協会・御園慎一郎会長 他

当院の活動

離床プロジェクト

「患者様を寝たきりにさせないために。」
患者様の笑顔が増えた、元気になった、反応が良くなったなど大きな効果を上げている無償のプロジェクトです。「尊厳ある人生を送るお手伝い」の一環として、リハビリ職員と現場スタッフが協力し、患者様の車椅子への移乗や生活機能の訓練、ホールでのアクティビティ(体操や各種ゲーム)を通し、「生きる活力」を取り戻してもらえればと思っております。

当院の実績

(1)入院経路の目安

急性期等の一般病院から  49.4%
回復期、療養病棟等から   7.3%
在宅、介護施設他から   43.3%

(注)1)2015年1年間の病院全体の実績です
  2)ケアミックス病院の場合は一般病院でカウントしています

(2)退院状況

病床回転率  37%
在宅復帰率 95.2%

(注)1)病床回転率 2015年7月~2016年6月までの復帰機能強化型の療養病棟の実績です
  2)病床回転率・在宅復帰率の計算方法は、厚労省の疑似解釈を参考に計算してあります

パブリシティ

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